治療途中で転院して平気?交通事故で病院を変更するときの4つの注意点

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交通事故でケガの治療中に転院

交通事故被害に遭った時に大事なのが、病院で適切な診察や検査を受け、しっかりとケガを治療すること。この時に「通院する病院を途中で変更することはできるの?」というご質問をいただくことがあります。
そこで今回は、病院を変更するメリットや、転院の際に気をつけてほしい4つの注意点をご説明いたします。

治療途中で転院できる?

「そもそも病院を途中で変えて大丈夫なの?」という疑問ですが、治療途中での転院は可能です

通院する病院は交通事故の被害者が選べ、次のようなケースでは、病院を変更している方がたくさんいます。

事故被害者が治療途中で病院を変更する主なケース

  • 継続して通院しづらい立地に病院がある
  • より専門的な病院で治療や検査を受けたい
  • 病院や医師と相性が合わない

救急車で運ばれた場合などは、事故現場から近い病院に搬送されますが、その病院が自宅から遠い場合、通院し続けるのは大変ですよね。

通いづらく、あまり通院しなくなってしまうと、ケガの回復に影響することはもちろん、治療費など賠償金の支払いにも影響が出る可能性がありますので、しっかりと継続して通院できる病院に転院するのがオススメです

また、高次脳機能障害など、症状によっては適切な治療や検査が受けられる病院が限られます。

ケガの治療や検査を得意とする病院に転院することを検討したほうが良い場合もあります。

病院は治療や検査の内容に応じて変更

その他、転院の理由には病院や医師との相性もあります。

「医師が親身になってくれない」、「医師の診断内容に疑問がある」といった場合には、転院を検討したり、セカンドオピニオンとして他の病院で診察してもらったりしてみましょう。

治療途中で転院して不利になることはない?

病院を変更する正当な理由があり、正しい対応をしていれば、転院をしても治療でデメリットが生じることや、加害者の保険会社との示談交渉で不利になることはありません。

正しい対応とは、保険会社に病院を変更する理由を伝え、認めてもらうことです

ただし、交通事故後、時間が経ってから転院する場合、転院先の病院が事故直後に診察をしていないため、後遺障害等級の申請を行う際に必要な後遺障害診断書の作成に影響が出る恐れがありますので、転院する場合はできるだけ早めにしましょう。

病院を変更する際の4つの注意点

病院を転院する際に覚えておきたい4つのポイントをまとめてみました。

  1. 交通事故の被害者に協力的な病院を選ぶ
  2. 転院はできるだけ早めに行う
  3. 転院することを必ず保険会社に伝える
  4. 何度も病院を変えることはやめる

交通事故の被害者に協力的な病院を選ぶ

転院先には、しっかりと治療を受けられ、親身になって対応してくれる病院を選ぶことが大切です

中には、後遺障害診断書の作成に消極的な医師もいますので、事前に確認しておきましょう。

病院選びの際は、インターネットで口コミや評判を確認するのもオススメです。

なお、保険会社が特定の病院を薦めてくることもあるようですが、その病院以外を選んでも問題はありません。

転院はできるだけ早めに行う

交通事故から時間が経っていると、保険会社の治療費の支払いや後遺障害等級の申請にデメリットが生じてしまう恐れがあります。

転院は、交通事故後できるだけ早く行うほうがいいでしょう。

転院することを必ず保険会社に伝える

病院を変更する際は、必ず保険会社にその旨を伝えるようにしましょう。

伝える際は、転院をする理由や、転院先の病院名、そこで受ける治療や検査内容などを書面で伝えるのがいいでしょう。

ただし、保険会社は必ずしも転院を認めるとは限りません。

たとえば、整形外科から整形外科への転院ではなく、整形外科から整骨院(接骨院)への変更だと、転院を認めない(治療費を支払ってもらえない)可能性があります。

転院で保険会社とトラブルになりそうな場合は、早めに弁護士に相談をするようにしましょう。

何度も病院を変えることはやめる

何度も病院を変更すると故意に行っているとみなされ、保険会社が治療費の支払いをストップすると言ってくる可能性があります。

だからこそ、交通事故の被害者に協力的で、より良い治療が受けられる病院を選ぶことが大切です。

病院の変更をメリットあるものにしましょう

継続してより良い治療と検査を受けられること、ケガや通院によるストレスや負担を軽減できること、後遺症が残ってしまった場合に適切な後遺障害診断書が作成できることをポイントに、転院先の病院を選ぶようにしてください。

病院の変更がケガの治療や交通事故後の生活でプラスに働くことを願っています。

もし、転院で保険会社とトラブルになりそうな時は弁護士へのご相談をおすすめします。